エステ業界が再び浮上し健全発展するには、料金体制と施術内容の明確化が何より必要！新しい「美肌」「美容脱毛」「健康痩身」「本格メンズ」を

 

コロナによるパンデミックが終息した矢先、大手脱毛専門サロンの倒産・破産が次々に起こり、壊滅的な状況となった。

倒産したのは大手脱毛専門サロンばかりではなく、脱毛専門以外のエステティックサロンも含まれ、2024年～2025年の約1年間で、倒産件数が過去最多の100件を超えたという調査会社の報告があり、このままだとさらに悪化していく恐れがあるとされている。

日本において、エステティックサービスが産業として定着してから50年を超えているが、2026年5月現在、日本のエステティック業界は、最大の試練と転換期を迎えているようだ。

特に、大手脱毛専門サロンの相次ぐ倒産は、そこで働く従業員はもとより、多大な消費者被害を出し、業界全体に計り知れない悪影響を及ぼした。エステティックサービスに対する消費者イメージは低下傾向が続いている。

ここ数年は、従来型の大手・中堅のエステティックサロンも、そろって店舗数を減少させており、業界全体の市場規模は、全盛期だった2000年頃の約5,000億円に比べて、40％～50％ほど減少していると思われる。

その背景には、全盛期には約6万人のエステティシャンが働いていたものの、徐々に業界から離脱し、現在は約4万人に減少していると予測される現状がある。エステティックサロンにとって、最も肝心要の働き手であるエステティシャンが減少しているのだから、業界市場規模が減少するのは、自然な流れともいえる。

今、業界を安定的に支えているのは、個人や小規模のエステティックサロンといわれている。しっかりとした固定のお客様を確保できているエステティックサロンは強く、満足していただける技術やサービスを提供できている証でもある。

 

エステティック業界の転換期にある今、
広告表現・契約トラブルを起こさない体制に

エステティック業界が再浮上し、健全発展していくためには、消費者トラブルを起こさない体制づくりが求められる。
有利誤認や優良誤認などの景品表示法違反とならない広告対応、特定商取引法を遵守した継続的役務契約や商品販売の徹底、さらに施術やコース料金の明確化などを進めていく必要がある。

エステティックサロン運営において、このような基本的な運営体制を業界全体で確立することが重要である。

 

広告による新規顧客の獲得競争ではなく
優良な技術とサービスの競争で業界発展を

優良なエステティックサービスの提供は、プロのエステティシャンの技術とサービスによってもたらされるもので、顧客を満足させられる技量が必要不可欠である。それを踏まえて、各エステティックサロンが、広告などによる新規顧客の獲得競争ではなく、技術力とサービスの競争でお客様にアピールする業界になることが求められる。

高い付加価値を持つ化粧品やエステティック機器の登場や導入を頼りにするのではなく、エステティックサービスの原点に立ち返って、今後のサロン運営のあり方を考えてほしい。

これからの「フェイシャル」「美容脱毛」「健康痩身」「メンズエステ」のあり方を追求するのは、個々のエステティックサロンの裁量にかかっている。

 

 

【エステティックジャーナル 公式LINE】

更新情報や最新情報をお知らせします！
ぜひ、お友達登録をお願いします。

 

【転載・引用について】

転載・引用をご希望の場合は、下記のルールを遵守のうえお願いいたします。

■ 引用の場合
記事内容の一部を紹介される際は、必ず「エステティックジャーナル」および該当記事のタイトル・URLを明記してください。
例：出典：「エステティックジャーナル」https://esthetic-journal.com/〜

■ 転載・二次利用の場合
事前に編集部までご連絡ください。内容の趣旨や文意を損なう編集・改変はご遠慮ください。
なお、掲載媒体の性質・内容により、転載をお断りする場合がございます。あらかじめご了承ください。